【2026年】CRM顧客管理システム比較おすすめ10選｜飲食店・美容室向け

※本記事は2026年05月時点の情報に基づいています。

飲食店・美容室・サロンの予約管理と顧客管理を一本化するなら、業種に合ったCRM・予約システムの選定が売上に直結します。料金の安さだけで選ぶと、必要な機能が足りず乗り換えコストが発生するケースも少なくありません。

この記事の要点

• CRM・予約システム選びの判断軸は「業種特化 or 汎用型」「LINE連携」「POS連携」「電子カルテ」「料金体系」の5つ
• 美容室向け6選・飲食店向け4選の計10サービスを料金・機能別に一覧比較
• 2026年度の「デジタル化・AI導入補助金」を活用すれば、小規模事業者は導入コストを最大4/5まで圧縮可能
• 無料プランは月間予約件数に制限があり、月50件を超える店舗は有料プランの検討が必要
• 導入後の定着には、オンボーディング支援の充実度がシステム選びの隠れた重要基準になる

CRM（顧客管理システム）とは？予約システムとの違いと導入メリット

CRM（Customer Relationship Management）とは、顧客情報を一元管理し、顧客満足度の向上や売上拡大を目指すマネジメント手法およびシステムのことです。予約システムが「予約の受付・管理」に特化しているのに対し、CRMは来店履歴・購入履歴・嗜好データなどを蓄積し、リピート施策やターゲティングに活用できる点が大きな違いです。

近年は、予約機能とCRM機能を統合したクラウド型サービスが増えています。1つのシステムで予約管理から顧客分析、メッセージ配信までカバーできるため、小規模店舗でも低コストで本格的な顧客管理を始められるようになりました。

店舗ビジネスにおけるCRM導入の現状

ただし、導入状況は業種によってばらつきがあります。2026年時点の市場調査では、美容室の予約システム導入率は20%台にとどまっています。一方、歯科医院では予約システム導入率が5割前後と推測されており（2024年時点）、業種によってデジタル化の進度に大きな差があるのが現状です。

歯科医院のSNS予約導入率を見ると、Web予約システムが60%、LINE公式アカウントを活用した予約が45%と、複数チャネルでの予約受付が広がっています。また、開業10年以内の医療機関では、ICT予約システム導入率のトップがDONUTS（76.3%）というデータもあり（2024年時点）、新規開業の事業者ほどシステム導入に積極的な傾向がうかがえます。

こうしたデータを踏まえると、特に美容室やサロンではCRM・予約システムの導入そのものが競合との差別化につながる余地がまだ大きいといえます。

CRM・予約システムはどう選ぶ？業種別5つの判断軸

自店舗に合ったCRM・予約システムを選ぶには、料金だけでなく業態に合った機能の有無を見極めることが重要です。以下の5つの判断軸を優先度の高い順に確認していきましょう。

判断軸1：業種特化型か汎用型か

美容室・サロンなら電子カルテや施術メニュー管理が必要ですし、飲食店ならテーブル管理や席数に応じた予約制御が求められます。業種特化型のシステムは、こうした業務フローに最初から対応しているため、導入後のカスタマイズが少なく済みます。

一方、複数業態を運営している事業者や、レッスン教室・レンタルスペースなど業種特化型が少ないジャンルでは、350以上の業種に対応するRESERVA（レゼルバ）のような汎用型が選択肢に入ります。

判断軸2：LINE連携の有無

LINE連携は、店舗ビジネスの顧客コミュニケーションにおいて標準装備に近い機能になりつつあります。歯科医院のSNS予約導入率ではLINE公式アカウント活用が45%に達しており、美容室やサロンでも同様の流れが加速しています。

LINE連携があれば、顧客はアプリを新たにインストールする必要がなく、普段使い慣れたLINEから予約・変更・キャンセルが可能です。リマインド通知やステップメール（顧客の行動や条件を起点として、設定したスケジュールに沿って自動配信されるメッセージ）をLINE経由で送れるシステムなら、リピート率の向上にもつながります。

判断軸3：POS連携・決済連携

POSレジ（商品が販売された時点の情報を記録・集計するシステムを備えたレジスター）との連携は、特に飲食店で重要な判断ポイントです。予約情報と会計データが紐づくことで、「どの顧客が」「いつ」「いくら使ったか」を自動で蓄積でき、RFM分析（最終購入日・購入頻度・購入金額の3指標で顧客を分類・分析するマーケティング手法）にもとづいた施策が打てるようになります。

Square 予約のように決済機能と一体化したサービスを選べば、予約・会計・顧客管理をワンストップで運用することも可能です。

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判断軸4：電子カルテ機能の有無

美容室・エステサロン・ネイルサロンでは、電子カルテ（顧客の基本情報や施術履歴、写真などをデジタルデータとして記録・管理するシステム）の有無が業務効率を大きく左右します。

紙のカルテでは検索性が低く、スタッフ間の情報共有にも手間がかかります。電子カルテを備えたCRMなら、来店時に前回の施術内容や要望をすぐに確認でき、接客品質の安定につながります。

LiME（ライム）のようにLINEを通じてカルテや写真を顧客と共有できるサービスもあり、施術のビフォーアフターを顧客と一緒に確認するといった活用方法も広がっています。

判断軸5：料金体系と無料プランの制限

CRM・予約システムの料金体系は、「完全無料」「フリーミアム（無料プラン＋有料プラン）」「月額制」に大別されます。無料プランは初期費用を抑えたい個人店には魅力的ですが、月間予約件数や登録顧客数に制限がある場合がほとんどです。

たとえばRESERVA（レゼルバ）の無料プランでは月間予約50件までという制限があります。1日2件の予約で月60件に達するため、スタッフ1名の個人サロンでもすぐに上限に届く可能性があります。最初から月間予約件数が50件を超える見込みがあるなら、有料プランの料金も含めて比較検討すべきです。

美容室・サロン向けCRM・予約システムおすすめ6選

美容室・エステ・ネイルサロンなど施術型ビジネスに適したCRM・予約システムを6つ紹介します。電子カルテやLINE連携など、サロン運営に不可欠な機能を軸に選定しました。

SALON BOARD（サロンボード）

SALON BOARD（サロンボード）は、リクルートが提供する美容室向け予約・顧客管理システムです。最大の強みは、国内最大級の美容サロン検索・予約サイトであるホットペッパービューティーとの連携にあります。

ホットペッパービューティー経由の予約と自社予約を一元管理できるため、集客サイトを活用している美容室には第一候補になるサービスです。顧客管理、売上管理、メッセージ配信機能も備えており、CRMとしての役割も果たします。

こんな店舗に向いている： ホットペッパービューティーに掲載中、または掲載を検討している美容室。集客サイトと予約管理を統合して運用したい場合に最適です。

Reservia（リザービア）

Reservia（リザービア）は、美容室・エステサロン向けのクラウド型予約システムで、サイトコントローラー機能に強みがあります。サイトコントローラーとは、複数の予約サイトや自社サイトからの予約を一元管理し、ダブルブッキングを防ぐシステムのことです。

ホットペッパービューティーだけでなく、楽天ビューティーやminimo、Googleで予約など複数の集客チャネルからの予約を一つの管理画面に集約できます。複数の予約経路を使い分けている中規模以上のサロンにとって、予約の取りこぼしやダブルブッキングを防げる点は大きなメリットです。

こんな店舗に向いている： 複数の集客サイトに掲載しているサロン。予約チャネルが増えて管理が煩雑になっている店舗に適しています。

Repitte BEAUTY（リピッテビューティー）

Repitte BEAUTY（リピッテビューティー）は、LINE連携に特化した美容室・サロン向け予約システムです。顧客がLINE公式アカウントのトーク画面から直接予約を取れるため、アプリのインストールやWebサイトへのアクセスが不要です。

LINE上でリマインド通知やクーポン配信もでき、顧客との接点をLINEに集約できます。LINEのブロック率を下げるためにも、予約機能をLINE内に組み込む方法は有効です。

こんな店舗に向いている： LINE公式アカウントをすでに運用している、またはLINEを顧客コミュニケーションの主軸にしたいサロン。

▼Repitteの詳細はこちら

KaruteKun（カルテくん）

KaruteKun（カルテくん）は、LINE公式アカウントを活用したリピート施策に特化したCRM・予約管理ツールです。顧客のカルテ管理に加え、来店頻度や前回施術日に基づいたLINEメッセージの自動配信が可能です。

リピート率の向上に課題を感じている店舗にとって、「来店後○日でフォローメッセージを送る」「次回予約の促進メッセージを自動送信する」といったステップメール的な施策をLINE上で完結できるのは実務的に大きなメリットです。

こんな店舗に向いている： 新規集客よりもリピート率の改善を優先したいサロン。来店後のフォローアップを仕組み化したい店舗に適しています。

LiME（ライム）

LiME（ライム）は、美容室・サロンに特化したCRM・予約管理システムで、電子カルテ機能に強みがあります。施術写真のビフォーアフターやカウンセリング内容をカルテに記録し、LINEを通じて顧客とカルテや写真を共有できる独自機能を備えています。

顧客にとっても、自分の施術履歴をスマホで確認できるのは利便性が高く、次回来店時の要望伝達がスムーズになります。スタッフ間の引き継ぎにも有効で、担当変更時の情報ロスを防げます。

こんな店舗に向いている： 施術前後の写真管理を重視する美容室、カウンセリング重視のエステサロン。顧客とのコミュニケーションを深めてリピート率を高めたい店舗。

freee予約（旧tol）

freee予約（旧tol）は、スマホアプリだけで予約管理が完結する個人サロン向けのシステムです。パソコンが苦手なオーナーでも、スマホ1台で予約ページの作成から顧客管理まで行えます。無料プランが用意されているため、開業直後のコストを抑えたい個人事業主に適しています。

シンプルな操作性がメリットですが、大規模サロンや複数店舗運営には機能が不足する場合があります。まずは無料で試し、事業の成長に合わせてシステムを移行する「スタート用」としての位置づけが現実的です。

こんな店舗に向いている： 開業間もない個人サロン、1人運営の小規模店舗。ITに不慣れでもすぐに始められるシステムを探している方。

▼freee予約（旧tol）の詳細はこちら

飲食店・業種横断型CRM・予約システムおすすめ4選

飲食店に特化したシステムと、飲食店を含む幅広い業種に対応する汎用型システムを4つ紹介します。POS連携や決済連携に注目して選定しました。

レストランボード

レストランボードは、リクルートが提供する飲食店向けの予約・顧客台帳サービスです。最大の特徴は、Airレジ（POSレジ）やホットペッパーグルメとの連携にあります。

ホットペッパーグルメ経由の予約が自動で取り込まれるため、電話予約とネット予約を一つの台帳で管理できます。Airレジと連携すれば、会計データと顧客情報が紐づき、「このお客様は前回いくら使った」「よく注文するメニューは何か」といった情報をCRMとして活用できます。

こんな店舗に向いている： ホットペッパーグルメに掲載中の飲食店、Airレジを導入済みの店舗。予約台帳とPOSレジのデータ連携を重視する場合に最適です。

Square予約

Square予約は、決済サービスのSquareが提供する予約システムで、無料プランから利用可能です。Squareの決済端末・POSレジと連動しており、予約・来店・会計・顧客管理を一気通貫で処理できます。

飲食店だけでなく、ヨガスタジオ・レッスン教室・パーソナルトレーニングなど幅広い業態で利用されています。決済手数料はかかりますが、月額固定費が無料のプランがあるため、ランニングコストを抑えたい店舗に選ばれています。

こんな店舗に向いている： 予約と決済を一つのシステムで管理したい店舗。Square決済をすでに導入している、またはキャッシュレス対応を同時に進めたい事業者。

▼Square予約の詳細はこちら

STORES予約

STORES予約は、ネットショップ作成サービスSTORESが展開する予約システムで、ネット予約と決済が一体化しています。予約時に事前決済や回数券の購入を受け付けられるため、当日キャンセルによる売上損失を減らす効果が期待できます。

月謝制のスクールやレッスン、回数券制のパーソナルジムなど、継続課金が発生するビジネスモデルとの相性が良いのがSTORES予約の特徴です。

こんな店舗に向いている： 事前決済や回数券販売を活用したい店舗。オンラインレッスンとの併用など、対面＋オンラインのハイブリッド運営を検討している事業者。

▼STORES予約の詳細はこちら

RESERVA（レゼルバ）

RESERVA（レゼルバ）は、350以上の業種に対応するクラウド型予約システムで、登録事業者数は17万社を突破しています。飲食店、美容室、クリニック、レッスン教室、公共施設まで、幅広い業態をカバーする汎用性の高さが最大の強みです。

無料プランが用意されていますが、RESERVA（レゼルバ）の無料プランは月間予約50件までの制限があります。中小規模の店舗であれば有料プランへの移行が前提になりますが、まずは無料で操作感を試せるのは導入ハードルの低さにつながっています。

こんな店舗に向いている： 業種特化型のシステムが見つからない業態の店舗、複数の事業を展開しておりまとめて管理したい事業者。まずは無料で試してから判断したい方。

▼RESERVAの詳細はこちら

CRM・予約システム10選の料金・機能を一覧比較

以下の表で、紹介した10サービスの主要な機能と対応状況を比較します。

サービス名	主な対象業種	無料プラン	LINE連携	POS連携	電子カルテ	特徴的な強み
SALON BOARD	美容室	〇※1	—	—（レジ機能付）	○	ホットペッパービューティーと連携
Reservia	美容室・エステ	—	○	〇	○	サイトコントローラー
Repitte BEAUTY	美容室・サロン	—	◎	—（事前決済機能は有）	〇	LINE特化の予約受付
KaruteKun	美容室・サロン	—	◎	—	○	LINEリピート自動化
LiME	美容室・サロン	○	○	〇	◎	カルテ・写真の顧客共有
freee予約	個人サロン全般	○	〇	—	〇	スマホアプリ完結
レストランボード	飲食店	○	—	◎※2	〇	Airレジ・ホットペッパーグルメ連携
Square予約	業種横断	○	—	◎	〇	決済と予約の一元管理
STORES予約	業種横断	○	〇	〇	〇	事前決済・回数券対応
RESERVA	業種横断	○※3	○	—（事前決済は可能）	〇	350業種以上に対応

※1 SALON BOARD（サロンボード）はホットペッパービューティー掲載店向けのサービスです。掲載費は別途要。
※2 レストランボードはAirレジとのPOS連携に対応しています
※3 RESERVA（レゼルバ）の無料プランは月間予約50件までの制限があります

この比較表から、美容室・サロン向けはLINE連携や電子カルテ機能が充実している一方、飲食店・業種横断型はPOS連携や決済機能に強みがあることがわかります。自店舗の業態と最も重視する機能を照らし合わせて、候補を2〜3サービスに絞り込むのが効率的です。

導入コストはいくら抑えられる？2026年度の補助金制度を徹底解説

CRM・予約システムの導入には、国の補助金を活用することでコストを大幅に抑えられる可能性があります。2026年度に利用可能な主な補助金制度を2つ紹介します。

デジタル化・AI導入補助金（旧IT導入補助金）

2026年度から、従来の「IT導入補助金」は「デジタル化・AI導入補助金」へ名称変更されました。AI活用を推進する制度へ再編されており、CRM・予約システムの導入も対象に含まれます。デジタル化・AI導入補助金2026の申請受付は2026年3月30日から開始されています。（出典：デジタル化・AI導入補助金2026）

通常枠の概要：

• 補助額： 5万円〜150万円未満
• 補助率： 1/2以内
• クラウド利用料： 最大2年分が補助対象

たとえば、月額1万円のCRM・予約システムを導入する場合、2年分のクラウド利用料24万円が補助対象となり、通常枠であれば最大12万円の補助を受けられる計算です。

インボイス枠ではさらに手厚い補助率：
デジタル化・AI導入補助金のインボイス枠では、小規模事業者の場合、ソフトウェアの補助率が最大4/5になります。同じ24万円のクラウド利用料なら、最大約19.2万円が補助される可能性があります。個人経営の美容室やサロンは、このインボイス枠の活用を最優先で検討すべきです。

小規模事業者持続化補助金

小規模事業者持続化補助金も、CRM・予約システムの導入費用に活用できる制度です。（出典：小規模事業者持続化補助金）

基本的な補助内容：

• 基本補助上限額： 50万円（一般型・通常枠）
• 特例の併用： インボイス特例と賃金引上げ特例を両方満たすと、最大250万円まで補助上限が引き上がる

なお、小規模事業者持続化補助金（第19回公募）の申請受付は2026年4月30日に終了しています。今後の公募スケジュールについては、商工会議所地区は小規模事業者持続化補助金公式サイト、商工会地区は小規模事業者持続化補助金公式サイト（商工会地区）で最新情報を確認してください。

補助金申請で押さえるべき3つの注意点

1. 交付決定前の契約・発注は補助対象外
補助金は「申請して交付決定を受けてから」契約・発注・支払いを行う必要があります。先にシステムを契約してから補助金を申請しても、その費用は補助対象になりません。導入スケジュールを逆算し、まず補助金の申請手続きから着手しましょう。

2. 事業実施効果の報告義務がある
補助金を受け取ったら終わりではありません。補助事業完了後、定められた期間にわたり事業実施効果の報告を行う義務があります。「導入したシステムでどのような成果が出たか」を報告する必要があるため、導入前からKPI（予約数の変化、リピート率、売上推移など）を設定しておくとスムーズです。

3. IT導入支援事業者（ベンダー）の選定が必要
デジタル化・AI導入補助金を利用する場合、IT導入支援事業者として登録されたベンダーのサービスでなければ補助対象になりません。導入したいCRM・予約システムの提供会社が登録事業者かどうかを、デジタル化・AI導入補助金公式サイトで事前に確認してください。

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無料の予約システムで足りる？有料プランとの違いと切り替え時期

無料プランで十分かどうかは、店舗の規模と月間予約件数で決まります。結論から言えば、月間予約50件以下の個人店なら無料プランで始めて問題ありませんが、それを超える規模なら最初から有料プランを視野に入れるべきです。

無料プランの主な制限

無料プランに共通する代表的な制限は以下のとおりです。

• 月間予約件数の上限： RESERVA（レゼルバ）の無料プランでは月間予約50件まで
• 登録顧客数の上限： 一定数を超えると新規登録ができなくなる場合がある
• 機能制限： LINE連携、メール配信、カスタムフォームなどの高度な機能は有料プラン限定のケースが多い
• 広告表示： 予約ページにシステム提供元の広告が表示される場合がある

有料プランへの切り替えを検討すべきタイミング

以下のいずれかに該当する場合は、有料プランへの移行を具体的に検討する段階です。

• 月間予約件数が無料プランの上限に近づいている（目安：上限の80%以上）
• スタッフが2名以上になり、予約管理やカルテの共有が必要になった
• LINE連携やメッセージ自動配信でリピート施策を仕組み化したい
• ブランドイメージを損ねる広告表示を非表示にしたい
• 顧客データの分析・CSV出力など、経営判断に必要なデータ活用をしたい

無料プランは「システムの操作感を試すトライアル」と割り切り、本格運用時には有料プランへスムーズに移行できるよう、最初から移行パスが明確なサービスを選んでおくのが賢明です。

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AIを活用した最新CRM機能とは？具体的な活用事例

2026年度の「デジタル化・AI導入補助金」がAI活用を推進する制度へ再編されたことからもわかるように、CRM・予約システムの分野でもAI機能の実装が加速しています。店舗ビジネスにおけるAI活用の具体的な事例を紹介します。

予約の需要予測と最適スタッフ配置

AIが過去の予約データや天候・曜日・イベント情報を分析し、「来週の土曜日は通常より20%予約が増える見込み」といった需要予測を提示する機能です。この予測にもとづいてスタッフのシフトを事前に調整すれば、人手不足による機会損失や余剰人員によるコスト増を防げます。

特に飲食店では曜日や天候による来客数の変動が大きいため、レストランボードのようなPOS連携型のシステムに蓄積された過去の会計データを需要予測に活用する流れが今後広がると考えられます。

顧客セグメントの自動分類とターゲティング

従来のRFM分析では、顧客データをエクスポートしてExcelなどで手動分析する必要がありました。AI搭載のCRMでは、来店頻度・利用金額・最終来店日のデータをもとに顧客を自動でセグメント分類し、「離反リスクの高い顧客」「VIP顧客」「休眠顧客」などをリアルタイムで可視化します。

セグメントごとに最適なメッセージやクーポンを自動配信する仕組みと組み合わせれば、手作業では実現しにくいきめ細かなリピート施策が可能になります。たとえば、KaruteKun（カルテくん）のLINE自動配信機能とAIによるセグメント分類を連動させることで、「60日以上来店のない顧客にだけ割引クーポンを送る」といった施策を自動化できます。

メッセージ文面の自動生成

来店後のお礼メッセージやキャンペーン告知の文面をAIが自動生成する機能も登場しています。顧客の利用履歴をもとにパーソナライズされたメッセージを短時間で作成できるため、メッセージ配信の運用負荷が大幅に下がります。

ただし、AI生成の文面をそのまま送信するのではなく、店舗の「らしさ」が反映されているかを確認してから配信するのが望ましいでしょう。自動生成はあくまで下書き作成の効率化ツールとして活用するのが現実的な運用方法です。

CRM導入で失敗しないためのオンボーディング戦略とは？

CRM・予約システムは「導入して終わり」ではなく、スタッフが使いこなして初めて効果が出ます。オンボーディング（新しくシステムを導入したユーザーが、使いこなし定着するまでをサポートするプロセス）の質が、導入の成否を分ける重要な要素です。

なぜ定着しないのか？3つの典型的な失敗パターン

1. オーナーだけが理解し、スタッフに浸透しない
導入を決めたオーナーはシステムの機能を理解していても、現場のスタッフが従来の紙台帳やExcel管理から切り替えられず、新旧の管理方法が混在する「二重管理」に陥るケースです。全スタッフが参加する初期研修の実施が不可欠です。

2. 機能が多すぎて使いきれない
高機能なシステムを導入したものの、最初から全機能を使おうとして挫折するパターンです。まずは予約管理と顧客登録だけに絞って運用を開始し、1〜2か月ごとに機能を追加していくステップ導入が効果的です。

3. 導入後のサポートが手薄なシステムを選んでしまった
初期設定の代行、操作マニュアルの提供、チャットサポートの対応時間など、導入後のサポート体制はシステムによって大きく異なります。料金だけで選んだ結果、質問しても回答が遅く、結局使われなくなるのはよくある話です。

定着率を高める3つのステップ

ステップ1：導入前に「何を解決したいか」を明確にする
「とりあえず便利そうだから」で導入すると、成果が見えないまま形骸化します。「電話予約の対応時間を減らす」「リピート率を5%上げる」など、具体的な目標を設定しておきましょう。

ステップ2：最小機能から始めて段階的に拡張する
初月は「ネット予約の受付」だけ、翌月から「顧客台帳の入力」、3か月目から「LINEメッセージの配信」——というように、フェーズを分けて運用範囲を広げていくと、スタッフの負担を抑えながら定着させられます。

ステップ3：月1回の振り返りで効果を確認する
導入前に設定した目標に対して、実際にどの程度効果が出ているかを月1回確認します。「予約の電話対応が月○時間減った」「リピート来店率が○%上がった」といった定量的な成果を可視化することで、スタッフのモチベーション維持にもつながります。

CRM・予約システムを選ぶ際には、機能や料金だけでなく、導入後のサポート体制やオンボーディング支援の内容も必ず確認してください。無料トライアル期間中にサポートの対応速度や質を実際に体験しておくと、契約後のギャップを防げます。

よくある質問

個人事業主でもデジタル化・AI導入補助金（旧IT導入補助金）は使える？

個人事業主も「小規模事業者」に該当するため、要件を満たせばデジタル化・AI導入補助金に申請可能です。

特にインボイス枠を利用すれば、ソフトウェアの補助率が最大4/5になるため、個人経営の美容室やサロンにとってはメリットの大きい制度です。詳細はデジタル化・AI導入補助金公式サイトで確認してください。

補助金はシステム導入後に申請すればもらえる？

もらえません。原則として、交付決定前に契約・発注・支払いを行った経費は補助対象外です。

まず補助金の申請を行い、交付決定通知を受け取ってからシステムの契約に進む必要があります。「先に導入してしまった」というケースは補助金を受けられないため、導入スケジュールは補助金の申請手続きから逆算して計画してください。

無料の予約システムでも十分に運用できる？

月間予約件数が少ない個人店であれば、無料プランでも基本的な予約管理は可能です。

ただし、無料プランは月間予約件数や登録顧客数に制限がある場合がほとんどです。RESERVA（レゼルバ）の無料プランは月間予約50件までに限られます。事業の成長に合わせて有料プランへの移行が必要になる前提で選ぶのが現実的です。

デジタル化・AI導入補助金でパソコンやタブレットも購入できる？

特定の枠において、対象ソフトウェアとセットで導入する場合に限り、パソコンやタブレットもデジタル化・AI導入補助金の補助対象となります。

CRM・予約システム（ソフトウェア）の導入に合わせてタブレットを購入するケースなどが該当しますが、ハードウェア単体では対象外です。対象条件の詳細はデジタル化・AI導入補助金公式サイトの公募要領を確認してください。

補助金を受け取ったあとにやるべきことは？

補助事業完了後、定められた期間にわたり事業実施効果の報告を行う義務があります。

導入したCRM・予約システムによってどのような業務改善や売上効果があったかを所定の書式で報告する必要があります。報告を怠ると補助金の返還を求められる可能性があるため、導入時から効果測定の記録（予約数の推移、リピート率、売上データなど）を残しておきましょう。

まとめ：自店舗に最適なCRM・予約システムを選ぶために

CRM・予約システムの選定は、店舗の業種・規模・優先したい機能によって最適解が変わります。最後に、業態別の推奨パターンを整理します。

美容室・サロンの場合：

• ホットペッパービューティーを活用中 → SALON BOARD（サロンボード）
• 複数の集客サイトを併用中 → Reservia（リザービア）
• LINE連携でリピート施策を強化したい → Repitte BEAUTY（リピッテビューティー） または KaruteKun（カルテくん）
• 電子カルテ・写真共有を重視 → LiME（ライム）
• 開業直後でまずは無料で始めたい → freee予約（旧tol）

飲食店の場合：

• ホットペッパーグルメ・Airレジを活用中 → レストランボード
• 予約と決済を一元管理したい → Square 予約

業種を問わず汎用的に使いたい場合：

• 幅広い業種に対応・まず無料で試したい → RESERVA（レゼルバ）
• 事前決済・回数券を活用したい → STORES 予約

2026年度は「デジタル化・AI導入補助金」を活用することで、導入コストを大幅に圧縮できるタイミングです。特にインボイス枠なら小規模事業者の補助率は最大4/5まで引き上がります。

ただし、補助金の交付決定前にシステムを契約すると補助対象外になるため、必ず補助金の申請手続きから着手してください。（出典：デジタル化・AI導入補助金2026）

まずは気になるサービスの無料プランや無料トライアルで操作感を確かめ、自店舗の業務フローに合うかどうかを実際に試してみることをおすすめします。