イベント予約システム比較10選｜選び方と料金

※本記事は2026年10月時点の情報に基づいています。各サービスの料金・機能や制度の内容は変更される場合があるため、最新情報は公式サイトをご確認ください。

イベント予約システムとは、参加申込・定員管理・事前決済・チケット発券・当日受付などをオンラインで一元管理できるサービスです。

無料で利用できるサービスから法人・官公庁向けの高機能システムまであり、イベントの開催形態・参加人数・必要な機能によって適したサービスは異なります。

本記事では、イベント予約システムおすすめ10選の料金や特徴を比較し、導入メリット、選び方、無断キャンセル対策、法令対応まで解説します。

この記事の要点

• イベント予約システムは、申込受付・定員管理・決済・当日受付などの業務を効率化できる
• 無料プランや従量課金型サービスもあり、イベントの規模に応じて費用を抑えられる
• 集客重視ならPeatix、継続開催ならDoorkeeper、法人向けの複雑な予約管理ならリザエンなどが選択肢になる
• 導入時は月額料金だけでなく、販売手数料・予約件数の上限・外部連携機能も確認する
• 有料イベントでは、特定商取引法や個人情報保護法などへの対応が必要になる

イベント予約システムとは？主な機能と導入メリット

イベント予約システムとは、イベントの申込受付から参加者管理、決済、当日受付までを効率化する仕組みです。

従来の電話やメールによる予約管理と異なり、申込情報が自動で記録されるため、手入力や確認作業の負担を軽減できます。

イベント予約システムの主な機能

イベント予約システムには、主に以下の機能があります。

利用できる機能はサービスや契約プランによって異なります。特に、抽選受付・キャンセル待ち・QRコード受付などは、対応状況を事前に確認しましょう。

イベント予約システムを導入するメリット

イベント予約システムを導入すると、主催者の事務作業を減らしながら、参加者が申し込みやすい環境を整えられます。

主催者と参加者のメリットは、以下のとおりです。

総務省の令和6年通信利用動向調査では、スマートフォンの世帯保有割合が90％を超えています。

スマートフォンから申込・決済まで完結できる仕組みは、イベントの参加しやすさを高めるうえでも重要です。

イベント予約システムおすすめ10選を比較【2026年】

イベント予約システムは、予約管理を中心とするサービス、集客・チケット販売に強いサービス、法人向けの高機能サービスに分けて比較すると選びやすくなります。

主要10サービスの料金と特徴を一覧表にまとめました。

※料金は原則として税込表示です。決済手数料は税区分や適用条件が異なるため、契約前に各社の公式料金表をご確認ください。

少人数イベント・予約管理向け：STORES 予約・Airリザーブ・Square 予約

少人数のワークショップや体験イベントには、無料プランから利用できる予約管理サービスが適しています。

STORES 予約は、オンラインレッスンやワークショップなどの予約受付に利用でき、LINEやオンライン会議ツールとの連携機能も備えています。

Airリザーブは、Web予約と電話予約をまとめて管理できるため、電話受付を残しながらオンライン化したい事業者に向いています。

Square 予約は、Squareの決済・POSレジと連携できる点が特徴です。イベント参加費だけでなく、会場での物販もまとめて管理したい場合に便利です。

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多様な申込方法・フォーム作成向け：RESERVA・formrun

申込内容に応じた受付方法を設定したい場合は、RESERVAやformrunが候補になります。

RESERVAは、イベント・セミナーを含む幅広い業種の予約管理に対応しています。抽選受付やキャンセル待ちなど、イベントの運営方法に合わせて機能を選べる点が強みです。

formrunは、申込フォームを自由に設計したい場合に適しています。参加者への質問項目を設定し、申込情報を管理できるため、説明会やセミナーの受付に活用できます。

ただし、formrunはフォーム作成・顧客情報管理を中心とするサービスです。定員管理やチケット発券など、イベント専用システムと同等の機能が必要な場合は、対応範囲を確認しましょう。

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イベント集客・チケット販売向け：Peatix・Doorkeeper

集客や有料チケットの販売を重視する場合は、PeatixやDoorkeeperが適しています。

Peatixは、イベント検索・申込・チケット販売を提供するプラットフォームです。イベントページを公開して参加者を募集できるため、自社サイト以外にも集客経路を設けたい場合に向いています。

無料イベントは基本的に費用がかからず、有料チケットには販売額の4.9％と1枚あたり99円の手数料が発生します。

Doorkeeperは、勉強会や交流会などを継続開催するコミュニティ運営に適したサービスです。イベント申込だけでなく、コミュニティのメンバー管理にも対応しています。有料チケットの販売では、Doorkeeperの利用手数料に加え、Stripeの決済手数料が必要です。

法人・官公庁向け：EventRegist・ChoiceRESERVE・リザエン

企業セミナーや展示会、自治体主催イベントでは、参加者数だけでなく、受付方法・権限管理・セキュリティも重要になります。

EventRegistは、セミナーや展示会などのイベント申込・チケット販売・受付管理に対応しています。企業向けイベントに必要な追加機能や外部システム連携も検討できます。

ChoiceRESERVEは、予約条件の細かな設定や複数担当者による管理など、複雑な予約業務に対応したサービスです。導入時のサポートを重視する企業にも向いています。

リザエンは、予約管理に必要な基本機能に加え、上位プランでカスタマイズにも対応しています。自治体・官公庁向けのプランも用意されており、大規模なイベント受付にも活用できます。

ChoiceRESERVE・リザエンの詳細は下記でも確認可能です。

イベント予約システムの具体的な導入効果や活用事例は、以下の記事で紹介しています。

イベント予約システムの料金相場は？無料プランと有料プランの違い

イベント予約システムの料金は、初期費用・月額料金・決済手数料・チケット販売手数料の組み合わせで決まります。

初期費用や月額料金が無料でも、有料チケットを販売すると手数料が発生する場合があります。

料金体系は固定費と従量課金を分けて比較する

イベント予約システムの主な料金項目は、以下のとおりです。

たとえば、月間決済額が100万円の場合、手数料率3％なら月3万円、5％なら月5万円の手数料が発生します。

手数料率の差が2％でも、年間では24万円の違いになります。

有料イベントを継続開催する場合は、月額料金だけでなく年間の販売額をもとに総コストを計算しましょう。

無料プランでも中〜大規模イベントを開催できる？

無料プランでも、サービスや開催方法によっては中〜大規模イベントを運営できます。ただし、予約件数の上限や利用できる機能には注意が必要です。

たとえば、RESERVAの無料プランは月間予約件数が50件に制限されています。

一方、Peatixは無料イベントのチケット発行に初期費用・月額費用がかからず、参加申込件数に応じた基本利用料もありません。

そのため、無料プランで運営できるかどうかは、参加人数だけでなく、サービスの料金体系と必要な機能によって判断することが重要です。

抽選受付、細かな権限設定、複数イベントの一元管理などが必要な場合は、有料プランも比較しましょう。

イベント予約システムの選び方は？5つの比較ポイント

イベント予約システムは、料金の安さだけで選ぶのではなく、開催形態や運営方法に合っているかを確認する必要があります。

特に重要なのは、以下の5つです。

1. イベントの開催形態に対応しているか

対面イベントでは定員管理やQRコード受付、オンラインイベントではZoomなどの配信ツールとの連携が重要です。

オンラインと対面を組み合わせるハイブリッド開催では、参加方法別に申込枠を管理できるかも確認しましょう。

2. 予約件数の上限と必要な機能を満たしているか

月間予約件数や登録できるイベント数の上限は、サービスによって異なります。

大人数のイベントでは、同時申込時の定員管理やアクセス集中への対応も確認が必要です。

また、抽選受付・キャンセル待ち・複数日程の一括管理など、必要な機能が契約予定のプランに含まれているか確認してください。

3. 決済・販売手数料を含めた料金が予算に合っているか

有料イベントでは、参加費・販売枚数・開催頻度をもとに年間費用を試算しましょう。

初期費用や月額料金が安くても、販売手数料が高ければ、長期的な運営コストが増える場合があります。返金時の手数料や売上金の入金時期も確認しておくと安心です。

4. 自社サイトや外部ツールと連携できるか

集客から予約完了までの導線を整えるには、自社サイトや外部ツールとの連携も重要です。

主な確認項目は以下のとおりです。

• 自社ホームページへの予約フォーム設置
• LINE公式アカウントからの予約誘導・通知
• GoogleカレンダーやZoomとの連携
• POSレジや決済サービスとの連携
• 顧客管理システム（CRM）とのデータ連携

なお、LINEやGoogleカレンダーとの連携は、サービスによって対応範囲が異なります。予約ページへのリンク設置と、予約情報の自動同期は区別して確認しましょう。

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5. セキュリティと運営サポートが十分か

イベント予約システムには、参加者の氏名・連絡先・決済に関する情報などが集まります。

導入前には、通信の暗号化、アクセス権限の管理、操作ログ、障害時の対応体制を確認しましょう。ISO 27001やプライバシーマークの取得状況も、セキュリティ管理体制を確認する際の参考になります。

予約システム全般の種類や選び方は、以下の記事でも詳しく解説しています。

イベントの無断キャンセルを防ぐには？3つの対策

イベントの無断キャンセルを防ぐには、リマインド配信・事前決済・キャンセルポリシーの明示を組み合わせる方法が有効です。

無断キャンセル（No Show）とは、参加予定者が事前連絡なくイベントを欠席することです。会場費やスタッフの人件費が発生するイベントでは、欠席者が増えると運営コストを回収できなくなる場合があります。

自動リマインドで申込忘れを防ぐ

開催前にメールやLINEでリマインドを送信すると、参加予定を忘れていた人に確認を促せます。

開催日の数日前や前日など、イベントの性質に合わせて通知時期を設定しましょう。

通知には開催日時・場所・持ち物・キャンセル方法を記載すると、参加者からの問い合わせ削減にもつながります。

事前決済で参加費の未回収リスクを減らす

有料イベントでは、参加費を事前に決済してもらうことで、当日の集金作業や未払いリスクを減らせます。

ただし、事前決済を導入しても、返金対応やキャンセルによる空席などの損失を完全に防げるわけではありません。決済手数料や返金条件を確認し、イベントの運営方法に合った決済方式を選びましょう。

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キャンセルポリシーを事前に明示する

有料イベントでは、キャンセル期限や返金条件を申込前に明示することが重要です。

たとえば、開催3日前までのキャンセルは全額返金、前日以降は返金不可など、イベントの準備費用を踏まえて条件を設定します。

ただし、キャンセル料の設定には消費者契約法などの制限があります。平均的な損害額を超えるキャンセル料を定めても、超過部分が無効となる場合があります。

キャンセルポリシーは、参加者が申し込み前に確認できる場所へ掲載してください。

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イベント予約システムのセキュリティ対策と法令上の注意点

イベント予約システムを導入する際は、個人情報の保護やオンライン決済の安全性だけでなく、有料イベントの販売方法に関する法規制も確認しましょう。

オンライン決済ではEMV 3-Dセキュアへの対応を確認する

有料イベントのオンライン決済では、不正利用を防ぐためにEMV 3-Dセキュアへの対応が重要です。

EMV 3-Dセキュアとは、オンラインでクレジットカード決済を行う際に、取引のリスクに応じて本人認証を実施する仕組みです。

経済産業省が公表した「クレジットカード・セキュリティガイドライン6.0版」では、EC加盟店に対してEMV 3-Dセキュアの導入や不正ログイン対策などを求めています。

ただし、EMV 3-Dセキュアだけで不正利用を完全に防げるわけではありません。

予約システムの選定時は、決済事業者のセキュリティ対策やカード情報の管理方法も確認しましょう。

出典：経済産業省「クレジットカード・セキュリティガイドライン」の改訂

特定商取引法：有料イベントの販売条件を明示する

事業者がインターネットを通じて有料イベントの参加申込を受け付ける場合、原則として特定商取引法の通信販売に関する規定が適用されます。

該当する場合は、事業者名・所在地・連絡先・販売価格・支払方法・キャンセル条件など、法律で定められた事項を表示する必要があります。最終確認画面でも、申込内容や支払総額などを確認できるようにしなければなりません。

なお、通信販売には原則としてクーリング・オフ制度がありません。キャンセルや返金の条件は、申込前にわかりやすく表示しましょう。

出典：消費者庁「特定商取引法ガイド・通信販売」

チケット不正転売禁止法：対象チケットの要件を確認する

コンサートやスポーツ観戦など、一部の有料イベントのチケットには、チケット不正転売禁止法が適用されます。

法律の対象となる「特定興行入場券」には、主に以下の要件があります。

• 主催者の同意のない有償譲渡を禁止する旨が明示されている
• イベントの日時・場所に加え、座席または入場資格者が指定されている
• 購入者または入場資格者の氏名・連絡先を確認し、その旨が券面などに表示されている

実際の該当性は、法律で定められた表示方法なども含めて判断されます。法律で禁止される不正転売は、主催者の同意を得ず、販売価格を超える価格で反復継続の意思をもって転売する行為などです。

違反者には、1年以下の拘禁刑または100万円以下の罰金、もしくは両方が科される場合があります。

なお、すべてのイベントチケットが対象になるわけではありません。

出典：文化庁「チケット不正転売禁止法」

個人情報保護法：参加者情報を適切に管理する

イベントの申込時に取得する氏名・電話番号・メールアドレスなどは、個人情報に該当します。

主催者は、利用目的を適切に通知・公表し、必要な安全管理措置を講じる必要があります。

具体的には、以下の対策が重要です。

• 管理画面へのアクセス権限を必要な担当者に限定する
• 多要素認証などで不正ログインを防止する
• 参加者情報の閲覧・ダウンロードを適切に管理する
• システム提供会社の安全管理体制を確認する
• 参加者情報の保存期間や削除方法を定める

参加者情報をメール配信やマーケティングに利用する場合は、取得時に示した利用目的との整合性にも注意しましょう。

出典：個人情報保護委員会「個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン（通則編）」

予約システムのセキュリティや機能を詳しく比較したい方は、以下の記事も参考にしてください。

イベント予約システムを自社サイトに埋め込む方法

イベント予約システムは、サービスが対応していれば、既存のホームページに予約フォームを設置できます。

主な方法は、iframeやJavaScriptウィジェットの利用、予約ページへのリンク設置です。

iframe・JavaScript・予約リンクの違い

iframeやJavaScriptウィジェットは、対応する予約システムが提供するコードを設置する方法です。ただし、すべての予約システムが埋め込みに対応しているわけではありません。

利用予定のサービスが対応していない場合は、予約ページへのリンクを設置する方法が適しています。

GA4で予約完了まで計測できるか確認する

自社サイトからの予約数を把握したい場合は、GA4（Googleアナリティクス4）による計測設定も重要です。

予約フォームが別ドメインにある場合は、クロスドメイン測定を設定することで、サイト間のユーザー行動を継続して計測できる場合があります。

ただし、予約システム側でGA4の設定や計測タグの設置に対応していなければ、クロスドメイン測定だけで予約完了を追跡できるとは限りません。

導入前には、予約完了イベントの取得方法や、Googleタグマネージャーとの連携可否も確認しましょう。

また、申込フォームの入力項目を必要最小限にするなど、EFO（入力フォーム最適化）を意識することも重要です。

イベント予約システムの導入に補助金は使える？

イベント予約システムの導入には、条件を満たせば「デジタル化・AI導入補助金2026」を利用できる場合があります。

ただし、すべての予約システムが補助対象になるわけではなく、補助金事務局に登録されたITツールなどの要件を満たす必要があります。

デジタル化・AI導入補助金2026の補助率

主な補助枠と補助率は、以下のとおりです。

インボイス枠の最大4/5という補助率は、対象となるすべての経費に一律で適用されるわけではありません。

予約システムに決済機能が付いているだけで補助対象になるとも限らないため、登録状況と申請条件を確認してください。

出典：デジタル化・AI導入補助金2026公式サイト

補助金を利用するまでの流れ

補助金を活用する場合は、以下の手順で進めます。

1. 導入したい予約システムが補助対象のITツールとして登録されているか確認する
2. IT導入支援事業者と相談し、申請要件や必要書類を確認する
3. 事業計画を作成し、交付申請を行う
4. 交付決定後に契約・導入・支払いを行う
5. 導入実績を報告し、必要な手続きを進める

原則として、交付決定前に契約や発注を行った経費は補助対象になりません。

また、補助金には申請期限や審査があり、申請すれば必ず採択されるわけではありません。導入スケジュールに余裕を持って準備しましょう。

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イベント予約システムに関するよくある質問（FAQ）

イベント予約システムは無料で利用できますか？

無料で利用できるサービスもあります。STORES 予約・Airリザーブ・RESERVA・Square 予約などには無料プランが用意されています。

ただし、予約件数や機能の制限、決済手数料などはサービスによって異なります。

イベント予約システムは大人数のイベントにも対応できますか？

対応できます。Peatixのようなチケット販売サービスや、リザエンなどの法人向けシステムが選択肢になります。

大規模イベントでは、申込件数の上限に加え、アクセス集中への対応、受付方法、管理権限なども確認しましょう。

Web予約と電話予約を併用できますか？

電話受付分を管理者が手動登録できるシステムであれば、併用できます。Airリザーブなどは、Web予約と電話予約をまとめて管理したい場合に適しています。

イベントの無断キャンセルを防ぐにはどうすればよいですか？

開催前の自動リマインド、事前決済、キャンセルポリシーの明示を組み合わせる方法が有効です。

ただし、無断キャンセルを完全に防止できるわけではないため、キャンセル待ちなどの運用も検討しましょう。

イベント予約システムは既存のホームページに設置できますか？

対応するサービスであれば、iframeやJavaScriptウィジェットを使って設置できます。

埋め込みに対応していない場合でも、予約ページへのリンクを掲載することで、ホームページから予約受付へ誘導できます。

有料イベントの開催には特定商取引法に基づく表記が必要ですか？

事業者がオンラインで有料イベントの参加申込を受け付け、通信販売に該当する場合は、原則として必要です。

事業者情報・販売価格・支払方法・キャンセル条件など、法律で定められた事項を表示しましょう。

イベント予約システムの導入に補助金は使えますか？

条件を満たせば、デジタル化・AI導入補助金などを利用できる場合があります。

対象となるITツールや事業者には要件があるため、補助金の公式サイトで最新の公募内容を確認してください。

まとめ：イベントの開催形態・規模に合った予約システムを選ぼう

イベント予約システムを導入すると、申込受付・定員管理・決済・参加者情報の管理などを効率化できます。

サービスを比較する際は、以下のポイントを確認しましょう。

• 少人数のイベント：無料プランや操作しやすい予約管理サービスを選ぶ
• 集客・チケット販売：Peatixなどのイベント掲載型サービスを比較する
• 継続開催・コミュニティ運営：Doorkeeperなどの会員管理機能を確認する
• 法人・大規模イベント：管理権限・セキュリティ・カスタマイズ性を重視する
• 有料イベント：月額料金に加え、決済・販売手数料や返金条件を確認する

また、イベントの運営方法によっては、事前決済や自動リマインド、外部ツールとの連携も重要になります。

まずはイベントの参加予定人数・開催頻度・必要な機能を整理し、条件に合うサービスを比較することが大切です。

無料プランやトライアルを利用できる場合は、操作性や申込から当日受付までの流れを確認したうえで、自社に適したイベント予約システムを選びましょう。